【仮想通貨】仮想通貨の基礎に関して
米中貿易戦争により、リセッション入りが懸念される昨今、仮想通貨のビットコインが安全資産として定着しつつある。その為、今後更なるビットコインへの資金流入が見込まれるとのこと。これまで日本株・米国株を中心に資産運用をしてきたが、この機会に仮想通貨への資産運用を考えるべく、勉強したので本記事にまとめた。
※通貨を記載する際、通貨名（英語表記）「通貨単位」の形で記載する。
仮想通貨の種類
仮想通貨には大きく2種類に分けられる。仮想通貨市場で時価総額の約40%を占めるビットコイン（Bitcoin）「BTC」と、その他のコインの総称で呼ばれるアルトコイン（Alternative coin） 。アルトコインの種類に関しては以下の章に記載する。
アルトコインの種類
イーサリアム
イーサリアム（Ethereum）「ETH」
2014年7月に販売開始。 ビットコインに次いで時価総額が大きい。スマートコントラクトが特徴。The DAO事件が勃発。
ライトコイン
ライトコイン（Litecoin）「LTC」
時価総額5位。発行上限は8400万 LTCで、ビットコインの4倍。トランザクションの承認時間が約2.5分でビットコインの約4分の1。このような点から将来決済通貨として普及することが期待。
ビットコインキャッシュ
ビットコイン（Bitcoincash）「BTC」
2017年8月にビットコインからハードウォーク化して誕生。
リップル
時価総額3位。リップル社が運営・管理。他の管理者不在の仮想通貨とは異なる点。全ての通貨と交換可能にすることを目的とする。将来的に世界中の銀行で採用されることを期待。管理者がいることで、価格操作を懸念する声もある。
ネム
2018年1月にネム流出事件発生。
モナコイン
2014年1月に誕生した初の国産仮想通貨。2018年5月にブロックチェーン改ざん事件。
ブロックチェーンとは？
仮想通貨の取引履歴をまとめたものが「ブロック」。ブロックを繋いで保存された状態が「ブロックチェーン」。ブロックチェーンではインターネット上で参加者が互いに情報を共有し合う。この透明性に加え、誰でも取引履歴の検証を行うことができることで信頼性を確保している。
ブロックチェーンに関しては、他の記事でまとめる予定。
懸念点
上記のニュースでも取り上げているように、流出事件が多い。ホットウォレットに接続された状態が狙われる。今後、仮想通貨交換業者の対応がどのように強化されていくか。
今後の注目する点
法整備：発行主体があり、特定の国が管理する法定通貨と異なり、仮想通貨には管理者がいないケースがほとんどである（リップルを除く）。各国が法整備という形で、どの程度管理に介入するのか。
追加あれば、今後修正・記載します。
